72の法則：自分のお金が2倍になるまで何年かかる？
「毎月10万ウォン貯めて、いつお金持ちになれるのか」と思ったことがある人は多いでしょう。けれども複利を理解すると、同じお金でも時間の経過によってまったく違って見え始めます。複利は「元本についた利息に、さらに利息がつく」仕組みなので、最初はもどかしいほどゆっくりですが、ある時点から曲線が急に立ち上がります。この記事では、複利の仕組みと、計算機なしでも資産が2倍になる期間を求められる「72の法則」を、具体的な数字で解説します。（※本記事は情報提供・参考用であり、特定商品の投資勧誘ではありません。）
| 見出し | 要点 |
|---|---|
| 導入 | 「毎月10万ウォン貯めて、いつお金持ちになれるのか」と思ったことがある人は多いでしょう |
| 単利 vs 複利、30年後にはどれほど差がつくか | 元本1,000万ウォンを年7%の利回りで運用するとします |
| 72の法則：暗算で2倍になる期間を求める | 複利で元本が正確に2倍になる期間を求めるには対数計算が必要ですが、実務では「72÷年利（%）」という簡単な近似式で十分です |
| インフレ率も72の法則で見る | 72の法則は資産を増やすときだけに使うものではありません |
| では、どこに置けば複利が回り始めるのか | 複利の力は「非課税・税額控除」と組み合わさるとさらに大きくなります |
| 分散投資：1つのかごに入れない | 複利は「安定した利回り」が前提のときに力を発揮します |
単利 vs 複利、30年後にはどれほど差がつくか
元本1,000万ウォンを年7%の利回りで運用するとします。単利は毎年元本だけに7%、つまり70万ウォンずつ加わります。30年では利息が2,100万ウォンつき、合計3,100万ウォンになります。一方、複利では利息にも利息がつきます。同じ条件では、1,000万ウォン × (1.07)³⁰ ≈ 7,612万ウォン。単利より実に2.5倍近く多くなります。重要なのは、この差を生むのが「元本」ではなく「時間」だという点です。
72の法則：暗算で2倍になる期間を求める
複利で元本が正確に2倍になる期間を求めるには対数計算が必要ですが、実務では「72÷年利（%）」という簡単な近似式で十分です。これが72の法則です。たとえば年6%の利回りなら、72÷6 = 12年で2倍になります。年8%なら72÷8 = 9年、年4%なら72÷4 = 18年です。逆向きにも使えます。「10年以内に2倍にしたい」なら、72÷10 = 7.2%、つまり年7.2%の利回りが必要だという意味です。
- 年2%（市中預金水準）：72÷2 = 36年で2倍
- 年4%：72÷4 = 18年
- 年6%：72÷6 = 12年
- 年9%：72÷9 = 8年
- 年12%：72÷12 = 6年
インフレ率も72の法則で見る
72の法則は資産を増やすときだけに使うものではありません。お金の価値が「半分」になる期間も教えてくれます。物価が毎年3%ずつ上がるなら、72÷3 = 24年後には、同じ1万ウォンで買える物が半分に減ります。だから、現金をただ口座に置いておくこと自体が目に見えない損失です。預金金利がインフレ率より低ければ、名目上は利息を受け取っていても、「実質購買力」は削られていることになります。
では、どこに置けば複利が回り始めるのか
複利の力は「非課税・税額控除」と組み合わさるとさらに大きくなります。毎年差し引かれる税金（利子・配当所得税15.4%）が減ると、その分再投資される元本が増え、雪だるまがより速く膨らむからです。韓国で一般の人が活用しやすい代表的な制度を整理すると、次のとおりです。
- 年金貯蓄+IRP：両方合わせて年900万ウォンまで税額控除。総給与5,500万ウォン以下は16.5%、超過時は13.2%の控除率を適用。900万ウォンを払い込むと、最大148.5万ウォンが年末調整で戻ります（老後の年金受給が前提で、中途解約時には不利益があります）。
- ISA（個人総合資産管理口座）：一般型は純利益200万ウォン（庶民・農漁民型は400万ウォン）まで非課税、超過分は9.9%の分離課税。義務加入期間は3年。
- 預金・積立：第1金融圏基準では、預金者保護の限度額が1人・1金融機関あたり元本+利息合計1億ウォンです（2025年以前の基準を覚えている人は、引き上げ後の限度額を再確認してください）。安全資産の基本です。
- 住宅申込口座：住宅申込総合貯蓄は、無住宅世帯主・総給与7,000万ウォン以下などの要件を満たす場合、払込額が所得控除の対象となり、マイホーム取得の申込資格の出発点にもなります。
分散投資：1つのかごに入れない
複利は「安定した利回り」が前提のときに力を発揮します。1銘柄・1資産に集中投資すると、一度の大きな損失で、それまで積み上げた複利が崩れてしまいます。たとえば-50%になると、元に戻るには+100%が必要です。損失の回復にはより大きな利回りが求められるため、変動性を下げる分散投資（資産クラス・地域・タイミングの分散）は、長期の複利にとってむしろ有利になり得ます。
まとめると、72の法則は複雑な計算なしに「自分のお金が2倍になる時間」と「物価によって削られる時間」を同時に示してくれる羅針盤です。大切なのは高い利回りを追いかけることではなく、合理的な期待利回りを長く維持することです。税額控除・非課税制度で漏れていくお金を抑え、分散で大きな損失を避けながら、時間を味方につけてください。今日始めた小さな一歩が、30年後には曲線の最も急な区間で力を発揮します。（※利回り・税制は仮定・例示であり、実際の商品加入前には、可能な限り最新の約款と税法を確認してください。）