72の法則: 自分のお金が2倍になるのに何年かかる?
「月に10万ウォン貯めて、いつ金持ちになれるんだ」というセリフ、一度くらいは言ったことがあるでしょう。ところが複利を理解すると、同じお金でも時間によってまったく違って見え始めます。複利は「元本についた利子に、さらに利子がつく」構造なので、最初はもどかしいほど遅く、ある瞬間から曲線が急に跳ね上がります。この記事では、複利の原理と、電卓なしでも資産が2倍になる期間を求める「72の法則」を、具体的な数字で解き明かします。(※本記事は情報提供・参考用であり、特定商品への投資勧誘ではありません。)
単利 vs 複利、30年後にはどれだけ差がつくか
元本1,000万ウォンを年7%の利回りで運用すると考えてみましょう。単利は毎年、元本だけに7%、つまり70万ウォンずつ加算されます。30年なら利子2,100万ウォンがつき、合計3,100万ウォンになります。一方、複利は利子にも利子がつきます。同じ条件で1,000万ウォン × (1.07)³⁰ ≈ 7,612万ウォン。単利よりなんと2.5倍近く多いのです。肝心なのは、「元本」ではなく「時間」が生んだ差だという点です。
72の法則: 暗算で2倍になる期間を求める
複利で元本がちょうど2倍になる期間は対数計算が必要ですが、実務では「72÷年利(%)」という簡単な近似式で十分です。これが72の法則です。たとえば年6%の利回りなら、72÷6 = 12年で2倍になります。年8%なら72÷8 = 9年、年4%なら72÷4 = 18年です。逆向きにも使えます。「10年以内に2倍に増やしたい」なら、72÷10 = 7.2%、つまり年7.2%の利回りが必要だという意味です。
- 年2%(市中預金水準): 72÷2 = 36年で2倍
- 年4%: 72÷4 = 18年
- 年6%: 72÷6 = 12年
- 年9%: 72÷9 = 8年
- 年12%: 72÷12 = 6年
物価上昇率も72の法則で見る
72の法則は資産を増やすときだけに使うものではありません。お金の価値が「半分」になる期間も教えてくれます。物価が毎年3%ずつ上がるなら、72÷3 = 24年後には同じ1万ウォンで買える物が半分に減ります。だから現金をただ口座に置いておくこと自体が、目に見えない損失なのです。預金金利が物価上昇率より低ければ、名目上は利子を受け取っても「実質的な購買力」は削られていることになります。
では、どこに入れれば複利が回るのか
複利の力は「非課税・税額控除」と出会うと、さらに大きくなります。毎年差し引かれる税金(利子・配当所得税15.4%)が減れば、その分だけ再投資される元本が増え、雪だるまが早く膨らむからです。韓国で一般の人が活用しやすい代表的な制度を整理すると、次のとおりです。
- 年金貯蓄+IRP: 両方を合わせて年900万ウォンまで税額控除。総給与5,500万ウォン以下は16.5%、超過時は13.2%の控除率が適用 → 900万ウォン納付時に最大148.5万ウォンを年末調整で還付されます(老後の年金受給が前提、中途解約時は不利益あり)。
- ISA(個人総合資産管理口座): 一般型は純利益200万ウォン(庶民・農漁民型は400万ウォン)まで非課税、超過分は9.9%の分離課税。義務加入期間3年。
- 預金・積立預金: 第1金融圏基準で、預金者保護の限度額は1人・1金融機関あたり元本+利子を合わせて5,000万ウォンです(2025年以前の基準を覚えている方は、引き上げ後の限度額を再確認)。安全資産の基本。
- 請約(チョンヤク)通帳: 住宅請約総合貯蓄は、無住宅の世帯主・総給与7,000万ウォン以下などの要件を満たせば納付額が所得控除の対象となり、マイホーム取得の請約資格の出発点です。
分散投資: 一つのカゴに盛らない
複利は「安定した利回り」が前提であってこそ威力を発揮します。一つの銘柄・一つの資産に集中投資すると、一度の大きな損失でそれまで積み上げた複利が崩れます。たとえば−50%が出ると、再び元本に戻るには+100%が必要です。損失は回復により大きな利回りを要求するため、ボラティリティを下げる分散投資(資産クラス・地域・時点の分散)は、長期の複利にはむしろ有利になり得ます。
複利において最も高くつくコストは、手数料でも税金でもなく、「遅く始めた時間」である。
まとめると、72の法則は複雑な計算なしでも「自分のお金が2倍になる時間」と「物価に削られる時間」を同時に見せてくれる羅針盤です。重要なのは高い利回りを追うことではなく、合理的な期待利回りを長く維持することです。税額控除・非課税制度で漏れるお金を防ぎ、分散で大きな損失を避けながら、時間を味方につけてください。今日始めた小さな一歩が、30年後には曲線の最も急な区間で輝きを放ちます。(※利回り・税制は仮定・例示であり、実際の商品加入前に最新の約款と税法を必ず確認してください。)